鉄道利用の一二・二％、船舶のみ利用の三・七％、トラツク・船舶利用の二・三％等の順になつている。出荷次いで出荷における状況を附表六〈略〉でみると、出荷量の七七・三％が道内へのものであり、この道内量を一〇〇とすれば、その六六・四％がトラツクのみ利用となつており、続いて鉄道のみ利用の二四・一％、トラツク・鉄道利用の八・〇％等となつている。道外への出荷量は二二・七％であるが、これを一〇〇とすれば、鉄道のみ利用が三九・六％と第一で、次いでトラツク・鉄道利用の二一・五％、鉄道・船舶利用の一四・一％、船舶のみ利用の一一・七％、トラツク・船舶利用の九・九％、トラツクのみ利用（フエリー・ボート利用）の二・七％等の順になつており、ここでもフエリー・ボート利用のトラツクのみというのが相当量あるとともに、トラツク・航空機利用が僅かではあるが出てきたことが注目される。１．概況間の定期運航が行なわれ、昭和二七年七月航空法が、昭和三一年四月には、空港整備法が制定され、本格的〈一九二五～六六年頃〉合計に対する道内外量を合せた利用輸送機関別状況では、トラツクのみ利用が五一・九％と約半分に当り、次いで鉄道のみ利用の二七・五％、トラツク・鉄道利用の一一・一％、鉄道・船舶利用の三・二％、船舶のみ利用の三・一％、トラツク・船舶利用の二・三％等の順となつている。（北海道立図書館所蔵）Ⅰ 本道空港の現状昭和二六年一〇月民間航空再開と同時に千才～羽田北海道企画部『次期計画検討資料 空港』一九六八年北海道空港の現状と整備拡張計画723（2） 第３節 モータリゼーションと交通再編34
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