３ 戦後の学校給食事実われわれは、従来の教科カリキユラムがなした知識の体系、教科書教材を活用せずには、周辺学習を全体的な内容や系統によつて充実し、能率化することも期し得ない状態である。周辺学習の本質的な見地と態度で、これを活用することは、中心学習の拡充にほかならない。 否、まだまだ知識の世界を探求し、学問の発達に貢献し、生活の合理化に向上させねばならないのである。このような見解をもつわれわれは、この知識体系を、生活の立場から、行動的生活の知識体系に再編成し、コア・カリキユラムの背景とする計画をもつている。昭和二十七年度学校給食実施要領一 指導目標学校給食は、教育計画の一環として実施するもので、『北海道教育委員会公報』一九五二年六月一四日（北海道立図書館所蔵）特に児童の合理的な生活学習を実践する場とする事に努め、併せて家庭及び地域社会における食生活の改善に資することを目標とする。学校給食は全校の児童に対し、給食を実施できる施設を有し、且つ、三（給食実施の方法）に示す給食回数の実施を希望する小学校（盲、ろう学校並びに養護学校の小学部を含む。以下「学校」と総称する。）について、北海道教育委員会教育長（以下「教育長」という。）が適当と認めたものに限り実施するものとする。１ ㈠ ア イ ウ ㈡ D4型 二 対象学校三 給食実施の方法給食実施回数による型を次のとおりとする。小麦粉、脱脂粉乳の割当をうけている場合週五回実施週四回実施週三回実施脱脂粉乳だけの割当をうけている場合週三回以上週五回以下実施888第2部 教育 第4章 小学校・中学校D3型 D2型 D1型
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